【コインランドリージャブ 西倉吉店】激化する市場で長年の実績を持つ直営ブランドが選んだ「環境と肌への優しさ」。Save the Oceanの「wellwash 海をまもる洗剤」がもたらした圧倒的な差別化とコインランドリー経営の自信

平成10年の開業以来、地域に根差したコインランドリービジネスを展開し、現在は鳥取県内で13店舗の直営店を率いるコインランドリージャブ。もともとは自社のプロパンガス事業のシナジー効果を狙って始まったランドリー事業でしたが、今や同社のメインビジネスへと成長を遂げています。
しかし、長期にわたる安定経営の裏で、近年は次々と参入する競合店との激しい競争に直面していました。「機械の性能だけでは差別化が難しい」というコインランドリー経営の本質的な課題に対し、オーナーが導き出した答えが、令和6年の西倉吉店リニューアルを機に導入した、Save the Oceanの「wellwash 海をまもる洗剤」でした。
地域に根差してきた確かな信頼を守りつつ、SDGsや環境問題、そして未来の子どもたちの肌を守るという新しい価値を打ち出し、次なる成長へと舵を切った戦略の舞台裏に迫ります。

コインランドリージャブ 西倉吉店・オーナープロフィール

【開業のきっかけ】プロパンガス事業のサブからメインビジネスへ。独自ノウハウで築き上げた直営13店舗の礎

当社のコインランドリー事業のルーツは、平成10年にまで遡ります。もともとは本業としてプロパンガス事業を営んでおり、コインランドリーの乾燥機で自社のガスを有効活用できるという、事業シナジーを狙った「ガスの販売促進のためのサブ事業」としてのスタートでした。当時はまだ現在のようなフランチャイズ（FC）の仕組みもほとんどない時代だったため、市内でいち早くランドリーを運営していた企業に直接ノウハウを請い、独自の工夫を重ねながら手探りで開業へ漕ぎ着けたのです。

その後、平成20年にプロパンガス事業は終了することとなりましたが、地道に店舗数を増やしてきたコインランドリー事業が今では当社の確固たるメインビジネスとなり、全13店舗をすべて直営で運営するまでに至りました。

【開業準備と開業後のリアル】競合の台頭という経営課題。リニューアルを機に出会った「環境」という新しい切り札

長く経営を続けていく中で、時代の変化とともに市場環境は大きく変わりました。当初はほとんどなかった競合店が周辺に次々とオープンし、店舗間の競争が次第に激化していったのです。お客様から「選ばれる理由」となる明確な特徴を出さなければ生き残れない――そんな危機感を抱く中、目をつけたキーワードが「SDGs」や「環境問題への取り組み」でした。

他店にはない環境に強い武器を探し、インターネットで徹底的に調べる中で出会ったのが、Save the Oceanの「wellwash 海をまもる洗剤」でした。 コインランドリーに導入されている洗濯・乾燥の機械そのものでは、競合他店との決定的な差別化を図ることは困難です。だからこそ、毎日使う「洗剤」を最高品質の、かつメッセージ性のあるものに変えることで、他店との明確な一線を画すことができると考え、Save the Oceanへ連絡を取りました。

まずは令和6年、リニューアルのタイミングを迎えていた西倉吉店へ、実験的に「1店舗目」として「wellwash 海をまもる洗剤」を先行導入することに決めたのです。

【経営の工夫と差別化】「柔軟剤なし」でも驚きの仕上がり。スタッフ常駐の強みを活かした「wellwash 海をまもる洗剤」の量り売りも大盛況

導入後、お客様の反応は想像以上でした。驚くべきことに、これまでは必須だと思われていた柔軟剤を使用せず、「wellwash 海をまもる洗剤」だけで洗っているにもかかわらず、仕上がりはこれまでの柔軟剤入りとほぼ変わらないどころか、それ以上の品質を実現できたのです。

西倉吉店は、毎日午前9:00から13:00までスタッフが常駐する「有人店舗」としての強みを持っています。日々、清掃や使い方のサポートでお客様と直接言葉を交わすスタッフの元には、「さらっと仕上がる」「肌触りが非常にいい」「汚れがしっかりと落ちる」といった喜びの声が続々と届くようになりました。 店内に設置した「赤ちゃんでも安心」というポスター効果も相まって、子どもを持つファミリー層への強力なアピールとなっています。

また、店舗では「wellwash 海をまもる洗剤」の「量り売り」も実施しています。スタッフが常駐している時間帯を中心に、洗剤の良さを直接お伝えできるため、価値を理解して購入してくださるリピーター様が徐々に増加。今では、店舗での洗濯だけでなく、ご自宅での普段の洗濯用として買い求められるお客様も着実に増えています。

【経営課題】コストを抑えながら環境価値を高める。1店舗の成功から4店舗へのスピード展開へ

洗剤をすべて「wellwash 海をまもる洗剤」へ切り替えるにあたり、経営面で最も懸念されるのはコストの変動でした。しかし実際に運用を始めてみると、1回あたりの洗剤使用量そのものを大幅に減らすことができたため、全体のランニングコストは以前と大きく変わらないという嬉しい結果が得られました。コストを維持したまま、「環境への配慮」という強力なブランド価値を店舗に付加できることは、経営において非常に大きなメリットです。

リニューアルに際しては、新しいマスコットキャラクターを制作して看板や内装を一新し、ポスティングや新聞折込チラシを大々的に実施。ここから多くの新規客を呼び込み、洗剤の品質を実感した方々がそのままリピーターへと定着してくれました。

西倉吉店での確かな手応えを受け、「wellwash 海をまもる洗剤」導入から3〜4ヶ月後には2店舗目への展開を決定。現在ではすでに4店舗にまで「wellwash 海をまもる洗剤」の導入を拡大しています。今後は、当社が展開する各地域に少なくとも1店舗ずつは、この環境対応型店舗を配置していく計画です。

【 wellwash導入という経営判断】Save the Oceanの安心のサポート体制。イベントを通じた「リアルな体験」でファンを増やす

「wellwash 海をまもる洗剤」の魅力は、洗剤そのもののクオリティだけでなく、Save the Oceanの手厚い伴走体制にもあります。定期的なメールや電話での連絡を通じて、店舗での効果的なPR方法や見せ方のアドバイスをくれるため、経営者として非常に安心感があります。

今後は、Save the Oceanから実演で見せてもらった丁寧なアプローチ方法を活かし、店舗での体験イベントなども積極的に企画していきたいと考えています。イベントは新しいお客様を呼び込む絶好の機会であり、実際にその場で洗剤の優れた反応や仕上がりを見ていただけるため、さらなるファン層の拡大に繋がると確信しています。

現在、Googleマップの最適化（MEO対策）を専門業者と協力して強化しているほか、LINE会員の仕組みも用意しており、今後はこれらのデジタルツールも連動させながら、「wellwash 海をまもる洗剤」の価値をより多くの地域住民の方々へ届けていく方針です。

【オーナーとしての本音】激化する競争を勝ち抜く自信。「wellwash 海をまもる洗剤」導入で、選ばれるクオリティを追求し続ける

コインランドリー業界の店舗数は年々増加しており、お客様の目も確実に肥えてきています。「ただ近くにあるから」という理由だけで選ばれる時代は終わり、これからは「心地よくて綺麗な店舗」「本当に信頼できる良い洗剤」を使っているお店にお客様が集まる時代です。

Save the Ocean「wellwash 海をまもる洗剤」を導入したことは、当社の経営にとって本当に大正解でした。差別化が極めて難しいコインランドリーというビジネスにおいて、「この洗剤だからここに通う」という、特にファミリー層を惹きつける強力な武器を手に入れたことは、経営者としての大きな自信に繋がっています。

現在、全店舗の看板や内装のリニューアルを順次進めていますが、今後さらに新規店舗を開業する際には、最初からこの「wellwash 海をまもる洗剤」を標準導入していく予定です。これからも、目先のトレンドに流されることなく、環境とお客様の安心に直結する重点的なクオリティアップを徹底し、地域で一番に選ばれる直営ブランドとして歩みを進めてまいります。

【ランドリー総研の視点】25年以上の歴史を誇る直営ブランドが示す、差別化の本質。機械の性能を超えた「洗剤の価値」がもたらす長期安定コインランドリー経営の形

平成10年開業という、日本のコインランドリー業界の発展期から歩みを続ける「コインランドリージャブ」。直営13店舗という豊富な経営実績を持つ同社が、激化する現代の市場競争を勝ち抜くために選択したのは、莫大なコストがかかる設備競争に終始するのではなく、「環境と肌への配慮」という目に見える付加価値のアップデートでした。

Save the Oceanの「wellwash 海をまもる洗剤」は、単なる環境配慮型というメッセージ性だけでなく、「柔軟剤なしでも極上の仕上がりを実現する」という、圧倒的な製品力が特徴です。これが、同社の強みである「有人店舗のスタッフによる接客」と見事に融合し、洗剤の量り売りという物販ビジネスへの発展や、確実なリピーターの獲得に成功しています。

機械のスペック競争に巻き込まれることなく、洗剤という消耗品を「最大の差別化武器」へと昇華させ、コストを維持しながらブランド価値を最大化した今回のリニューアル事例は、全国の既存コインランドリーオーナーにとって、競争を勝ち抜くための極めて現実的かつ強力なイノベーションモデルと言えるでしょう。

（ランドリー総研 編集長：吉岡 文香）